私立学校の教員募集について調べていくと、やはり学校によってかなり違いがあることが分かる。給与面もそうだが、それ以外にも土日や長期休暇の扱いなどがある。そして何よりも学校の方針や偏差値、経営状況などで環境が大きく違うことが予想される。
まず、募集要項には年齢のことが書かれていないことが多い。給与については書いてあっても初任の場合のみが普通で、60歳が応募してくることを想定していないところもあるので、先に電話で問い合わせることが必須になる。実際10校近く電話をしてみたが、半数は60歳定年制であったり、20～30歳代の採用を想定しているということであったりで断念した。残り半数は、65歳定年なのでそれまでならという回答であったり、年齢不問だが給与は上限があるというものだったりした。
給与面は、初任22～24万円程度であり、その後は60歳でいくらとは具体的には回答できないという感じなので、逆にこちらから「公立再任用と臨任」の金額を提示すると、回答したほとんどの学校が臨任と同額程度にはなるとのことだった。各種手当は支給されるところがほとんど。ボーナスは1年目から月給3～3.5ヶ月分というところが多く、基本給とあわせて考えると臨任と同程度という計算になる。
候補を絞ったところで、出身大学の「卒業証明」「成績証明」を必要数揃えなくてはならない。これには日数と発行手数料が必要になるので、早め多めに申請しておかないとならない。このあたりは、仲介斡旋業者に依頼した方が楽だったかもしれないが、とりあえず自力で手配した。
例えばＡ校は、４月１日から翌３月31日まで任期付教諭／満65歳未満の者／住居手当、扶養手当、通勤手当、夏季手当、年末手当等支給／休日 は、日曜、祝日その他規程による／卒業証明書・成績証明書／書類選考・面接のみ。Ｂ校の場合、４月１日から１年間（以後更新あり）／休日は、日曜・祝日・土曜日(月２回)／春夏秋冬休暇あり／書類審査・模擬授業・面接実施 などの表記があった。
後でわかったことだが、経営が苦しくなってきている私立学校もあり、こうした学校は教員の若返りで給与を抑えようとするようだ。また、学級崩壊までいかなくても学級経営が困難な学級が増えたことや産育休の増加などで、教員募集が毎年のように出る学校があるようだ。このあたりは公立学校と似てきているのかもしれない。
to be continued …
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